参考論文

<数値目標>

  • NEW! “National contributions for decarbonizing the world economy in line with the G7 agreement”
    by Yann Robiou du Pont, M Louise Jeffery, Johannes Gutschow, Peter Christoff and Malte Meinshausen, Environmental Research Letters, Volume 11, Number 5, 2016.
    http://iopscience.iop.org/article/10.1088/1748-9326/11/5/054005/pdf
    ポイント:
    1) 2015年G7サミットで採択された目標「2050年までに世界全体でGHG排出量を2010年比で40〜70%の幅の上方に減らす」を排出シナリオとして解釈すると、2030年に世界全体でのGHG排出量を11〜43%排出削減(2010年比)、2056年〜2080年に世界全体でのCO2排出量をマイナス、2080年に世界全体でのGHG排出量をマイナスとする必要がある。ただし、これはパリ合意の5℃目標達成には不十分である。
    2) 上記2015年G7サミット目標のもと、各国の排出削減量をIPCC第5次評価報告書(AR5)で規定された公平な努力分担方法で計算すると、たとえば日本は2030年に2010年比で52〜94%削減する必要がある(日本のINDCは2030年に2010年比で35%削減)。
  • NEW! “What does the Paris Climate Agreement mean for Finland and the European Union”, Climate Analytics Technical Report, June 26, 2016.
    by Marcia Rocha, Fabio Sferra, Michiel Schaeffer, Niklas Roming, Andrzej Ancygier, Paola Parra, Jasmin Cantzler, Alain Coimbra and Bill Hare
    http://climateanalytics.org/files/ca_paris_agreement_finland_eu.pdf
    ポイント:前出のYann et al.(2016)と同様に、パリ合意と公平性を考慮した場合に必要十分なフィンランドとEUの数値目標を示している。
  • Niklas Höhne, Michel den Elzen and Donovan Escalante, 2014. Regional GHG reduction targets based on effort-sharing: a comparison of studies, Climate Policy, Vol. 14, No. 1, 122 –147.
  • Takashi Honma and Keigo Akimoto, 2013. Analysis of Japan’s energy and environment strategy after the Fukushima nuclear plant accident. Energy Policy, 62, 1216–1225.
  • 大城賢, 増井利彦, 2014. わが国を対象とした多地域エネルギー技術選択モデルによる 2050 年ま ての温室効果ガス削減シナリオ. Journal of Japan Society of Energy and Resources, Vol.35, No.4,31-39.
  • 
歌川学, 外岡豊, 平田仁子, 2013. ボトムアップ・モデルによる 2050 年までの対策を考慮する中長期省エネ・温暖化対策シナリオの検討, 第 31 回エネルギーシステム・経済・環境コンファレンス発表論文.
歌川学, 外岡豊, 平田仁子, 2014. ボトムアップ・モデルによる 2050 年までの中長期省エネ温暖 化対策と費用対効果, 第 32 回エネルギーシステム・経済・環境コンファレンス発表論文.
  • 国立環境研究所 AIM プロジェクトチーム, 2012. 2013 年以降の対策・施策に関する検討小委員会 における議論を踏まえたエネルギー消費量・温室効果ガス排出量等の見通し, 中央環境審議 会地球環境部会第 109 回提出資料.
    http://www.env.go.jp/earth/report/h24-03/app01_part1.pdf
    [Accessed Feb 10, 2015]
  • システム技術研究所, 2011b. WWF脱炭素社会に向けたエネルギーシナリオ提案 <自然エネルギー100%編> WWF ジャパン気候変動・エネルギーグループ委託研究.
    http://www.wwf.or.jp/activities/upfiles/20111117EnergyScenario02.pdf
    [Accessed Feb 10, 2015] システム技術研究所, 2013a.
  • システム技術研究所, 2014. WWF脱炭素社会に向けたエネルギーシナリオ提案〈検証:自然エ ネルギー接続保留に関する定量的分析:電力系統編補論〉WWF ジャパン気候変動・エネル ギーグループ委託研究
    http://www.wwf.or.jp/activities/upfiles/20141111EnergyScenario04opt.pdf
    [Accessed Feb 10, 2015]
  • 低炭素社会戦略センター, 2014. 「明るく豊かな低炭素社会」の実現を目指して, 低炭素社会の実現に向けた技術および経済・社会の定量的シナリオに基づくイノベーション政策立案のた めの提案書.
    http://www.jst.go.jp/lcs/documents/publishes/item/fy2014-pp-00.pdf
    [Accessed Feb 10, 2015]
  • 星野優子, 2015. 業務・家庭部門の省エネの見通しについて-2030 年までの将来展望のためのシ ナリオ分析-,電力中央研究所社会経済研究所ディスカッション・ペーパー: SERC14006 ver.2.
    http://criepi.denken.or.jp/jp/serc/discussion/download/14006dp.pdf
    [Accessed Feb 10, 2015]
  • 増井利彦, 日比野剛, 大城賢, 2014. 技術選択を考慮した応用一般均衡モデルによるわが国の温室効果ガス排出削減目標の評価. 土木学会論文集 G(環境), 70 (5), I_43-I_51

<気候変動関連裁判>